電気設備の技術基準の解釈 第120条・第121条・第123条・第125条

低圧地中電線の埋設深さ（1.2m・0.6m）と管路式・防護の基準

低圧の地中電線を直接埋設する場合の埋設深さは、車両などの重量物の圧力を受けるおそれがある場所で1.2m以上、それ以外の場所で0.6m以上です。管路式で施設する場合は、電線を収める管が重量物の圧力に耐えることが条件で、埋設深さの数値は書かれていません。経済産業省の「電気設備の技術基準の解釈」から、施設方法の三つの型、衝撃からの防護、地中箱、接地、他の地中電線との離隔を整理します。

地中電線路の施設方法は三つ

第120条第1項は、地中電線路に電線としてケーブルを使い、管路式、暗きょ式、直接埋設式のいずれかで施設すると定めています。管路式には電線共同溝（C.C.BOX）方式が、暗きょ式には道路下に設けるふた掛け式のU字構造物（キャブ）によるものが含まれます。

電線はケーブルに限られるため、絶縁電線をそのまま土中に埋めることは、この条の施設方法には含まれません。

直接埋設式の埋設深さ（1.2mと0.6m）

第120条第4項第一号は、地中電線の埋設深さを、車両その他の重量物の圧力を受けるおそれがある場所で1.2m以上、その他の場所で0.6m以上と定めています。ただし、使用するケーブルの種類や施設条件を考慮し、加わる圧力に耐えるよう施設する場合は、この数値によらないことができます。

どの場所が「重量物の圧力を受けるおそれがある場所」に当たるかは、条文に例示がありません。駐車場や車の進入口の近くなど、個別の現場の判断は、設計者や電気主任技術者に確認してください。

第4項の冒頭には例外もあります。対象は、一般用電気工作物または小規模事業用電気工作物が設置された需要場所と私道を除く場所です。この場所以外の地中電線路を、日本電気技術規格委員会の規格 JESC E6007（2021）「直接埋設式（砂巻き）による低圧地中電線の施設」の「３．技術的規定」により施設する場合は、第4項によらないことができます。

衝撃からの防護の四つの方法

第120条第4項第二号は、直接埋設する地中電線を衝撃から防護するため、四つの方法のいずれかを求めています。

• 堅ろうなトラフその他の防護物に収める（イ）。
• 低圧または高圧の地中電線を、車両その他の重量物の圧力を受けるおそれがない場所に施設する場合は、上部を堅ろうな板またはといで覆う（ロ）。
• 第6項に定めるがい装を有するケーブルを使う（ハ）。使用電圧が特別高圧の場合は、上部と側部を堅ろうな板またはといで覆います。
• パイプ型圧力ケーブルを使い、上部を堅ろうな板またはといで覆う（ニ）。

第三号は、第2項第二号に準じて表示を施すよう定めています。 第2項第二号は、物件の名称・管理者名・電圧を、おおむね2mの間隔で表示するもので、対象は「高圧又は特別高圧の地中電線路」と書かれています。低圧の地中電線は、この表示の対象として書かれていません。

高圧・特別高圧でも、他人が立ち入らない場所などには例外があります。

管路式の条件

管路式で必要なのは、電線を収める管が、これに加わる車両その他の重量物の圧力に耐えることです（第120条第2項第一号）。管路式には埋設深さの数値が書かれていないため、深さは管の強度、道路管理者や土地の管理者の定める基準などと合わせて決める必要があります。

道路の地下に設ける場合の埋設深さは、道路管理者が占用の基準として別に定めていることがあります。解釈の数値と同じとは限らないため、道路を掘る工事は道路管理者の基準を先に確認してください。

地中箱と接地工事

第121条は、地中箱について三つのことを定めています。

• 車両その他の重量物の圧力に耐える構造であること（第一号）。
• 爆発性または燃焼性のガスが侵入するおそれがある場所に設ける、大きさ1立方メートル以上のものには、通風装置などガスを放散させる装置を設けること（第二号）。
• ふたは、取扱者以外の者が容易に開けられないように施設すること（第三号）。

第123条第1項は、管・暗きょなど地中電線を収める防護装置の金属製部分、金属製の電線接続箱、地中電線の被覆に使う金属体に、D種接地工事を施すよう定めています。ケーブルを支持する金物類、防食措置を施した部分、管路式で施設した部分の金属製の管路は、この規定によらないことができます（第2項）。接地工事の種類は接地工事のA種・B種・C種・D種の違いで整理しています。

ほかの地中電線との離隔（第125条）

低圧地中電線が高圧地中電線と接近・交差する場合は、次の方法のいずれかによります（第125条第1項）。低圧または高圧の地中電線と特別高圧地中電線の場合も、同じ表の方法によります。地中箱内は除かれます。

地中弱電流電線等（通信線など）と接近・交差する場合は第125条第2項、通信上の障害を防ぐための離隔は第124条が別に定めています。通信線との区別は電気工事と通信工事の違いで整理しています。

この整理で言えないこと

• 個別の地中配線の深さや防護が基準に適合するか、工事の可否は判定しません。
• 高圧・特別高圧の地中電線路の表示、がい装の性能（第6項・第7項）、加圧装置（第122条）、弱電流電線との離隔（第125条第2項）の中身は扱いません。
• 道路・河川・鉄道の敷地を掘る場合の占用の許可や、水道・ガス管など他の埋設物の位置の確認は、それぞれの管理者の手続によるため扱いません。
• 解釈は改正されるため、最新の本文は経済産業省のページで確認してください。

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次に知りたいこと:低圧架空引込線の高さ、屋内配線の工事方法の選び方、省令と解釈の違い

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