電気設備の技術基準の解釈 第158条

合成樹脂管工事の支持点間隔は1.5m以下（解釈第158条）

合成樹脂管工事では、管の支持点間の距離は1.5m以下、管の厚さは合成樹脂製可とう管とCD管を除き2mm以上です。使用電圧300V以下で、乾燥した場所に施設し接触防護措置を施す場合は、厚さの定めが外れます。解釈第158条から、厚さ・接続・接地工事・CD管の決まりも整理します。

支持点間の距離は1.5m以下

第158条第3項第三号は、管の支持点間の距離を1.5m以下とし、支持点を管端、管とボックスの接続点、管相互の接続点のそれぞれの近くに設けるよう求めています。ケーブル工事の2m以下とは別の数字です。

ほかにも、重量物の圧力または著しい機械的衝撃を受けるおそれがないように施設すること（第一号）、湿気の多い場所または水気のある場所では防湿装置を施すこと（第四号）が定められています。

管の厚さは2mm以上と、その例外

第158条第2項第三号は、合成樹脂製可とう管とCD管を除く管の厚さを2mm以上と定めています。ただし、次の三つをすべて満たす場合は、この厚さの定めは適用されません。

管とボックスその他の附属品は、電気用品安全法の適用を受ける合成樹脂製のものを使います。ただし、金属製のボックスなど一部の附属品は例外です（第2項第一号）。端口と内面は、電線の被覆を損傷しない滑らかなものであることも条件です（第二号）。

管の接続は差込み深さで決まる

管相互、および管とボックスは、管の差込み深さを管の外径の1.2倍以上（接着剤を使う場合は0.8倍以上）とし、差込み接続で堅ろうに接続します。第3項第二号の定めです。

管の中の電線は、第1項により、屋外用ビニル絶縁電線を除く絶縁電線で、より線か、直径3.2mm以下（アルミ線は4mm以下）の単線です。短小な合成樹脂管に収めるものは、この限りではありません。管内には電線の接続点を設けません。

プルボックスに接続する場合も、第二号の差込み接続に準じて施設します（第六号）。技術上やむを得ない場合に、管とプルボックスを乾燥した場所の不燃性の造営材へ堅ろうに施設するときは、この限りではありません。

金属製ボックスの接地工事（D種とC種）

第158条には合成樹脂管そのものの接地工事の定めはなく、金属製のボックスに接続して使う場合に、ボックスへ接地工事を施します。第3項第五号が定めています（粉じん防爆型フレキシブルフィッチングを使う場合も同じ扱いですが、本記事では扱いません）。

簡易接触防護措置と接触防護措置については、金属製のもので、防護措置を施す設備と電気的に接続するおそれがあるもので防護する方法は含まれません。接地工事の種類と接地抵抗値は接地工事A〜D種で整理しています。

CD管・可とう管の施設方法

CD管は、直接コンクリートに埋め込むか、専用の不燃性または自消性のある難燃性の管またはダクトに収めて施設します。第3項第七号の定めです。

第八号は、合成樹脂製可とう管どうし、CD管どうし、合成樹脂製可とう管とCD管を、直接接続しないことを求めています。

この整理で言えないこと

• 個別の現場が乾燥した場所や接触防護措置に当たるかは判定しません。
• 金属管工事・金属可とう電線管工事・ケーブル工事は別の条文です。ケーブル工事の支持点間隔はケーブル工事の支持点間隔（第164条）、金属管の厚さと接地は金属管工事の管の厚さ（第159条）を参照してください。
• 解釈は改正されるため、最新の本文は経済産業省のページで確認してください。

場所ごとに使える配線工事の種類は場所別の屋内配線工事の種類を参照してください。

公式窓口で確認する事項

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次に知りたいこと:器具の充電部分の露出禁止と例外、漏電遮断器の設置が必要な電路、省令と解釈の違い

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