電気設備の技術基準の解釈 第128条

地上電線路を施設できる4つの場合と開きょ・トラフ（解釈第128条）

地面の上に電線路を施設できるのは、1構内だけの電線路など、第128条第1項の4つの場合に限られます。施設できる場合の電線の種類と、開きょ・トラフに収める条件を、低圧・高圧・特別高圧に分けて整理します。

地上に施設できる4つの場合

地上に施設する電線路は、第1項の次の四つのいずれかに該当する場合に限り、施設できます。

橋に施設する電線路は橋に施設する低圧電線路の記事で整理しています。

低圧・高圧で使える電線

地上に施設する低圧・高圧の電線路は、第四号の規格による場合を除き、交通に支障を及ぼすおそれがない場所に施設し、電線はケーブルまたは指定のキャブタイヤケーブルにします。あわせて、地中電線路の第123条、第124条、第125条（第1項を除く）に準じて施設します。

電線がケーブルの場合

電線がケーブルの場合は、鉄筋コンクリート製の堅ろうな開きょまたはトラフに収め、取扱者以外が容易に開けられないふたを設けます。

• 電線を、鉄筋コンクリート製の堅ろうな開きょまたはトラフに収めること。
• 開きょまたはトラフには、取扱者以外の者が容易に開けることができない構造の、鉄製または鉄筋コンクリート製その他の堅ろうなふたを設けること。
• 第125条第1項に準じて施設すること。

電線がキャブタイヤケーブルの場合

電線がキャブタイヤケーブルの場合は、途中に接続点を設けず、損傷を受けないよう開きょ等に収め、電源側に専用の開閉器と過電流遮断器を施設します。

• 電線の途中に接続点を設けないこと。
• 電線は、損傷を受けるおそれがないように開きょ等に収めること。ただし、取扱者以外の者が出入りできないように措置した場所に施設する場合は、この限りではありません。
• 電線路の電源側電路に、専用の開閉器と過電流遮断器を各極に施設すること。多線式電路の中性極には、過電流遮断器は必要ありません。
• 使用電圧が300Vを超える低圧または高圧の電路には、地絡を生じたときに自動的に電路を遮断する装置を施設すること。

地絡遮断装置には例外があります。電線路の電源側接続点から1km以内の電源側電路に専用の絶縁変圧器を施設し、地絡時に技術員駐在所へ警報する装置を設ける場合は、遮断装置を省けます。

特別高圧の地上電線路

特別高圧の電線路を地上に施設するときは、電線はケーブルに限り、ふたを設けた開きょまたはトラフに収めます。第1項第一号または第二号の場合は、使用電圧が100,000V以下に限られます。このほか、第111条第2項第七号、第124条、第125条に準じて施設します（第3項）。

この整理で言えないこと

• 個別の電線路が、4つの場合のどれに当たるかは判定しません。
• 第四号の民間規格の本文、および準用される第123条から第125条まで、第111条の中身は、この記事では扱いません。
• 解釈は改正されるため、最新の本文は経済産業省のページで確認してください。

公式窓口で確認する事項

まだ自身の区分を確認していない場合は、回答を保存・送信しない電気工事業区分セルフチェックを使うと、新規開業時の4区分の目安を表示できます。

次に知りたいこと:低圧地中電線路の埋設深さ、電線路専用橋・パイプスタンドの電線路（第130条）、水上電線路（第127条）、トンネル内の電線路（第126条）、がけに施設する電線路（第131条）、省令と解釈の違い

一次資料の一覧は公式資料・根拠、判定ルールの検証記録は公開ルール台帳で確認できます。