電気設備の技術基準の解釈 第126条

トンネル内の電線路の施設方法と電線の高さ（解釈第126条）

トンネル内の電線路は、人が常時通行するトンネルか、鉄道・軌道・自動車道の専用トンネルかで施設方法が分かれます。低圧は5つの工事方法、高圧は専用トンネルでのがいし引き、電線の高さ（低圧2.5m以上、高圧3m以上）を整理します。

第1項と第2項の対象トンネル

第1項の対象は、人が常時通行するトンネルと、鉄道・軌道・自動車道の専用トンネルです。それ以外のトンネルは第2項で、より限られた方法になります。

低圧電線の施設方法と高さ

第1項のトンネルの低圧電線は、5つの方法のいずれかで施設します。がいし引きの場合、電線の高さはレール面上または路面上2.5m以上です。

高圧電線の施設方法と高さ

第1項のトンネルの高圧電線は、第111条第2項に準じて施設します。鉄道・軌道・自動車道の専用トンネルに限り、がいし引きも認められ、電線の高さはレール面または路面上3m以上です。

• 原則として、第111条第2項の規定に準じて施設すること（第二号）。
• 例外として、鉄道・軌道・自動車道の専用トンネル内でがいし引き工事をする場合は、次の条件に適合させること。
• その電線は、引張強さ5.26kN以上の高圧絶縁電線または特別高圧絶縁電線、もしくは直径4mm以上の硬銅線であること。
• 第168条第1項第二号（ロおよびハを除く）に準じること。
• 電線の高さは、レール面または路面上3m以上であること。

特別高圧電線の施設方法

人が常時通行するトンネル内の特別高圧電線は、使用電圧が35,000V以下に限られます。鉄道・軌道・自動車道の専用トンネルでは、第111条第2項に準じて施設します。

• 人が常時通行するトンネル内は、使用電圧35,000V以下とし、日本電気技術規格委員会が承認した規格「35kV以下の特別高圧電線路の人が常時通行するトンネル内の施設」の方法によること。
• 鉄道・軌道・自動車道の専用トンネル内は、第111条第2項に準じること。ただし、同項第六号の「第67条（第一号ホを除く。）」は「第86条」と読み替えます。

第1項以外のトンネル内の電線路

第1項以外のトンネルでは、低圧電線はケーブル工事に限られます。高圧は第111条第2項に準じ、特別高圧はCVケーブルまたはOFケーブルを使います。

• 低圧電線は、ケーブル工事により、第164条（第3項を除く）に準じて施設すること。
• 高圧電線は、第111条第2項に準じて施設すること。
• 特別高圧電線は、電線をCVケーブルまたはOFケーブルとし、日本電気技術規格委員会が承認した規格「特別高圧電線路のその他のトンネル内の施設」の方法によること。

他の電線や水管・ガス管との接近・交差

トンネル内の電線が他の電線や水管・ガス管などと接近・交差する場合は、低圧電線は第167条に、高圧・特別高圧電線は第111条第3項と第5項に準じて施設します。第3項は低圧電線、第4項は高圧電線と特別高圧電線が対象で、相手は他の低圧電線、弱電流電線等、水管、ガス管またはこれらに類するものです。第4項では高圧電線も相手に含まれます。

この整理で言えないこと

• 個別のトンネルが、第1項と第2項のどちらに当たるかは判定しません。
• 準用される第111条、第157条から第168条まで、および日本電気技術規格委員会の規格の中身は、この記事では扱いません。
• 解釈は改正されるため、最新の本文は経済産業省のページで確認してください。

公式窓口で確認する事項

まだ自身の区分を確認していない場合は、回答を保存・送信しない電気工事業区分セルフチェックを使うと、新規開業時の4区分の目安を表示できます。

次に知りたいこと:水上電線路（第127条）、地上電線路を施設できる4つの場合（第128条）、省令と解釈の違い

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